納得できるレーシックを受ける方法

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レーシック手術の費用は確定申告の医療費控除の税金還付対象になります

レーシック手術は整形手術と同じく自由診療になり健康保険の対象にはなりません。
ですから費用も全額負担になり結構な金額になりますが、民間会社の医療保険や生命保険に加入していれば契約内容にもよりますがレーシック手術でも手術給付金というものを受け取ることができる場合があります。
レーシック手術で金額の負担を少しでも減らしたいと考えている人は一度契約内容を確認してみて下さい。
もし医療保険や生命保険に加入していなかったり加入していても保険の対象になっていない場合は手術を受ける前に条件にかなった保険に加入しておけば手術費用の負担がずいぶん楽になります。
ただし契約内容には入っていなかったという人の場合は、手術給付金よりも金額は少ないのですが確定申告の医療費控除の税金還付の対象になりますので手続きをして少しでも手術代の負担を減らす方法もあります。
手術給付金をもらった場合はその分が還付金の控除対象から差し引かれるのですが、全く給付金をもらっていない人の場合は丸々税金を還付してもらえることになります。
もちろん、保険に加入して手術給付金を受けた人でも確定申告の医療費控除の税金の還付手続きは可能です。
確定申告の医療費控除は手術代だけではなくバスや電車・タクシーなどの交通費や薬局で購入した医薬品代も医療費の控除対象になりますので領収書をこまめにもらって保管しておきましょう。
医療費控除額は医療費の総額から医療費基準金額の10万円を差し引いた金額が医療費控除の対象金額になります。
レーシック手術の費用は10万円を超えるのが一般的ですので確実に控除対象になります。
その他別の疾病でかかった医療費や通院費や医薬品代を総合計した後、医療費基準金額と保険会社からや健康保険からの手術給付金を差し引いた金額が医療費控除額の対象になります。
ちなみに医療費は本人だけでなく同居している家族のものも合算することができます。
ただしここで誤解してはいかないのは医療費控除額が丸々返してもらえると思っている人がいますがそうではありません。
医療費控除額に収入に応じた所得税率をかけた金額が返ってくるのです。
例えば年収が300万円の場合、医療費控除額に10%の所得税額をかけて算出したものが還付される税金額です。
例えば医療費控除額が20万円と算出された場合はその10%である2万円の税金が返ってくることになります。
私の場合は手術給付金を受け取っていましたので家族の医療費の領収書をもらって3万円ほど返ってきました。
領収書を保管して合計するのが大変ですが払い過ぎたものは返してもらう権利がありますので頑張って手続きしましょう。

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